脆弱性診断ツール（サービス）｜有料・無料の違いと5つの選定ポイント

「無料版と有料版の脆弱性診断ツールは何が違うの？」
「信頼できる脆弱性診断ツールを見つけるにはどうすればよいの？」

脆弱性診断ツールとは、疑似的な攻撃を行ってWebアプリケーションのセキュリティ上の欠陥を検出するツールのことです。ツールを導入することでWebアプリケーションの安全性が高まり、セキュリティを強化できます。

本記事では、以下の内容を詳しく解説します。

• 脆弱性診断ツールの効果が出やすい企業
• ツールを導入する4つのメリット
• 脆弱性診断ツールの種類
• 無料版と有料版の違い
• 自社に合うツールと出会う5つのポイント
• ツール導入時に知っておくべきこと

本記事を読むことで、脆弱性診断ツールにできることや、自社に合うツールの見つけ方がわかります。具体的にツールの導入を考えている企業の方は、ぜひご一読ください。

脆弱性診断ツールとは、セキュリティ上の欠陥を見つける製品のこと

昨今、サイバー攻撃の手法は複雑かつ多様化しており、どの企業においても脆弱性診断が必須と言えます。
しかし、金銭的・時間的に厳しく、脆弱性対策に必要なリソースを割きたくても思うように進められない企業は少なくありません。

その穴を埋めるために検討したいのが、脆弱性診断ツールを導入して社内で脆弱性診断を行う「脆弱性診断の内製化」です。脆弱性診断ツールは、疑似的な攻撃を行うことで脆弱性を発見します。

以下の要素に当てはまる企業に、脆弱性診断ツールの導入をおすすめします。

脆弱性診断ツールを導入する4つのメリット

脆弱性診断ツールによって得られるメリットはいくつかあり、診断の手軽さやコスト削減はもちろん、セキュリティ強化も大きなポイントです。

ここでは脆弱性診断ツールを導入する4つのメリットを詳しく解説します。

1. スピーディーに診断できる

脆弱性診断ツールを自社に導入すると、いつでもすぐに診断できるのがメリットです。

ツールを実行すると、スピーディーに脆弱性をチェックしてくれるため、手動診断や外部委託と比べて診断時間が圧倒的に短縮できるのが嬉しいポイントです。

2. 専門知識がなくても使える

脆弱性診断ツールの中には、セキュリティの深い知識がなくても操作できるものがあります。見やすい画面やわかりやすい表現により簡単に脆弱性をチェックできるため、誰でも使えるのがメリットです。

診断は外部に委託しているが、コストの問題で診断が要所のみになっている企業も、簡単に使えるツールを導入すればWebサイト全体のセキュリティを強化することができます。トレーニングの必要もないため、引き継ぎ時も安心です。

一方で、専門人材向けの操作が難しいツールも多く存在します。

導入時は操作性と対策のしやすさを見極めてツールを選ぶようにしましょう。

3. コストが削減できる

脆弱性診断を外部に依頼するとコストが高くなりますが、ツールを導入して診断を内製化することで必要最小限の費用に収められます。

例として、開発の早い段階からツールで検査を行い問題を早期発見できれば、手戻りによる修正に時間や人的コストを奪われることなく、効率よく開発が進められます。

また、診断しなければならない画面数が多く診断費用が高額になってしまっている場合も、ツールは有効です。画面数や使用回数に依存しないツールを導入すれば、コストを大幅に下げることができます。

手動診断が必要な部分のみ診断を依頼し、ツールに任せられる部分は自社でツール診断をすると、効率的かつ安全にコストダウンができます。

脆弱性診断ツールをうまく使い、コスト削減とセキュリティ強化を実現しましょう。

4. セキュリティの強化

脆弱性診断ツールを導入すると、自社内で定期的に脆弱性をチェックできるので、不正アクセスや情報漏えいなどのセキュリティリスクを高確率で回避できます。

開発途中やリリースのタイミングでこまめに診断を行うことで、設計ミスなどの問題点を早期発見することが可能です。

セキュリティリスクを低減させられれば、クライアントに自社のサービスを安心して利用してもらえます。

また、取引相手の審査基準としてセキュリティ対策を重視する企業は増加しているため、脆弱性診断ツールの導入は信頼の獲得にもつながるでしょう。

脆弱性診断ツールの種類｜ソフトウェア型、クラウド型

脆弱性診断ツールには、「ソフトウェア型」と「クラウド型」の2種類があります。それぞれの特徴を知り、自社のニーズを満たす方の脆弱性診断ツールを導入しましょう。

ソフトウェア型｜事前準備やアップデートが必要

ソフトウェア型は、PCに脆弱性診断ツールをインストールするタイプです。

インストールするためのPC・サーバーを用意する必要があり、インストール作業に時間がかかります。また新たな脆弱性に対応するために、定期的なアップデート作業がユーザー側で発生します。

なおOSS（オープンソースソフトウェア）で提供されているツールは無料で利用可能です。サポートはOSSの場合はありませんが、有料のツールにはサポートが付随しています。

操作性は提供元のサービスレベルに依存しますが、ソフトウェア型は設定項目が多岐にわたるなど、専門人材向けの難しい仕組みを備えていることが多い傾向にあります。

インストール作業の必要性やしくみの難しさから、ソフトウェア型は専門人材を必要とする場合があるため注意しましょう。

クラウド型｜すぐに使え、自動でアップデートを行う

クラウド型は脆弱性診断ツールをインストールする必要はなく、Web上で簡単に利用できるタイプです。維持コストはサービスに含まれているため、アップデートなどの作業を自分で行う必要はありません。

利用の際はクラウドサービスに登録し、診断したいWebサイトのURLなどを入力するだけで診断を開始できます。操作のしやすさは提供元のサービスレベルによって異なりますが、一般的には簡単に使えるツールが多いです。一方で、設定を細かく調整することが難しいという側面もあります。

クラウド型は簡単に使えるようにFAQが充実しているサービスも多く、安心してツールを使い続けることが可能です。診断結果の分かりやすさはサービスレベルに依存するため、社内に脆弱性診断に詳しい人材がいない場合は、診断結果の分かりやすさを重視して選ぶのもよいでしょう。

脆弱性診断ツールの無料版・有料版の違い

脆弱性診断ツールには、無料版と有料版の2つがあります。費用面だけでなく使える機能や扱いやすさなども異なるため、メリット・デメリットを確認した上で導入を検討しましょう。

無料版｜専門人材がいたり、診断したい項目が限定的な企業におすすめ

無料版はコストをかけずに脆弱性診断が実施できるため、気軽に導入できます。無料版の主なメリット・デメリットは以下の通りです。

無料版は手軽に利用できますが、サポートを受けられないことが多く結果の保証はありません。そのため、「有料版導入前にお試しで使いたい」「社内にセキュリティの専門人材がいて結果の保証ができる」などの場合に活用するとよいでしょう。

有料版｜初心者にもおすすめ、使いやすくサポートが手厚い

有料版は初めてツールを使う人でも簡単に操作できるようデザインされているものが多く、導入後すぐに活用できます。ツールの精度は日々進化しているため、手動診断に求める診断機能を含むものや、エラーが低減されているものも多く存在します。

有料版の主なメリット・デメリットは以下の通りです。

「企業の機密情報や個人情報を取り扱っている」または「社内にセキュリティの専門人材がいない」などの場合は、有料版の利用がおすすめです。

また、脆弱性診断を外部委託する場合はその都度費用がかかるため、トータルで数百万円以上になることも珍しくありません。長期的に見るとツールを導入した方がコストを抑えられます。

自社に合う脆弱性診断ツールを選ぶための5つのポイント

以下は、脆弱性診断ツールを選ぶときのポイントを優先順に並べたものです。ツール検討時の参考にするとよいでしょう。

優先順が高いポイントは必ずチェックし、低いポイントは候補が絞れないときの判断基準とするのがよいでしょう。自社で扱っている情報の機密性の高さなど、一番重視すべきポイントが分かるとツール選びに迷わなくなります。

以下では、脆弱性診断ツールを選ぶときのポイントをそれぞれ詳しく解説します。

1. 自分たちで使うのか、専門人材が使うのか

脆弱性診断ツールを選ぶ際にもっとも重視すべきポイントは、自分たちで扱えるかどうかです。専門知識がないと使えないツールの場合、専門人材を採用するか、社員を育成する必要が出てきます。

自分たちで扱えるツールを選べば、引き継ぎ時の心配もありません。

なによりも、機能や操作性を加味し、トータルコストで考えたときに安くなる選択をすることが大切です。学習コストが高いツールを避けたい場合は、操作性とわかりやすさを見極めて選ぶようにしましょう。

2. 診断範囲・項目は十分か

脆弱性診断ツールは、実施したい診断範囲やチェック項目を明確にした上で選ぶようにしましょう。

脆弱性診断ツールには、Webアプリケーションを対象とした「アプリケーション診断」と、OSやサーバーを対象とした「ネットワーク診断」の2種類があります。それぞれのチェック項目を以下に紹介します。

アプリケーション診断

アプリケーション診断のチェック項目は以下になります。

チェック項目	チェック内容
SQLインジェクション	攻撃者によるSQL文の実行でデータベースを不正に利用されるリスクがないか
OSコマンドインジェクション	Webサーバーが想定していない入力がされていないか
クロスサイトスクリプティング（XSS）	Webアプリケーションに不正なプログラムが実行されるリスクがないか
クロスサイトリクエストフォージェリ（CSRF）	Webサイト上で第三者に不正な書き込みをされるリスクがないか
ディレクトリトラバーサル	非公開のファイル・フォルダを不正に閲覧されるリスクがないか
強制ブラウジング	アドレスバーからURLを直接入力することで、公開する予定がないファイルにアクセスされるリスクがないか
認証機能・アクセス制御の不備	正式なログイン手順を踏まずに、ログイン後のコンテンツにアクセスされるリスクがないか

チェック項目に記載されている脆弱性は、被害件数の多さや攻撃による影響度が高いWebサイトやアプリの脆弱性です。

これらの脆弱性を放置していると、どのような被害が発生してしまうのか、どのような仕組みで攻撃が起こるのかなど、以下の記事で解説しています。脆弱性を知ることは対策にもなりますので、ご一読いただく事をおすすめします。

▼関連記事
　SQLインジェクションの対策｜被害事例と攻撃が起こる仕組みを解説
　OSコマンドインジェクション｜仕組みと脅威、効果的な対策を解説
　クロスサイトスクリプティング（XSS）｜影響と対策をわかりやすく解説
　CSRF対策｜しくみと最新の防御方法を解説
　サーバーセキュリティ｜攻撃トレンドからみた必須対策とは
　Javaの脆弱性｜攻撃による影響や被害事例を元に2つの有効な対策を紹介

Web API診断のチェック項目

Web APIは、使い方を公開するという性質から、アプリケーションのロジックが外部から推測されやすいというリスクがあります。これはつまり、データへのアクセス方法がわかりやすいとも言えます。また、機微データの取扱いも多いことから、攻撃者から狙われやすくなっています。

Web API診断では、このようなWeb API固有の問題を考慮した診断を行います。

Web API診断とWebアプリ診断の違いとは？

Webアプリケーション診断では、SQLインジェクションやクロスサイトスクリプティング(XSS)などの脆弱性や、Webフレームワークに潜む脆弱性などを検出対象としています。

一方、Web API診断では、誰にデータアクセスを許可するのかといった、認可や認証の仕組みなど、Web APIの実装と運用に起因する脆弱性を診断します。

Web APIを実装しているのであれば、Webアプリ診断だけでは不十分です。Web API固有のリスクについても、セキュリティ対策を実施しましょう。

Web API診断も自動化が可能

脆弱性診断ツールの中には、API診断も行えるものがあります。

API診断特有の「パラメータ値を大量に入力する」「モック画面を作成する」などのめんどうな設定をせずに、APIリクエスト情報をインポートするだけで、自動巡回・スキャンを開始することが可能です。

以下に参考として、APIセキュリティの最新の啓発文書である OWASP API Security Top 10 2023のうち、外部から検出可能な項目の例をご紹介します。

チェック項目 (OWASP API Security Top 10 2023)	対応
API1:2023 オブジェクトレベルの認可の不備	○
API2:2023 認証の不備	○
API3:2023 オブジェクトプロパティレベルの認可の不備	○
API4:2023 制限のないリソース消費	△
API5:2023 機能レベルの認可不備	○
API6:2023 機密性の高いビジネスフローへの無制限のアクセス	△
API7:2023 サーバーサイドリクエストフォージェリ	○
API8:2023 セキュリティの設定ミス	○
API9:2023 不適切なインベントリ管理	○
API10:2023 APIの安全ではない使用	△

ネットワーク診断

ネットワーク診断のチェック項目は以下になります。

チェック項目	チェック内容
ホスト情報収集	OSやアプリケーションの情報を取得し、製品バージョンに問題がないか
ポートスキャン	ネットワークに接続しているポートを調査し、不正なサービスが動作していないか
既知の脆弱性チェック	稼働中のWebシステム・アプリが既知の脆弱性に対応できているか
サービスの設定チェック	Webシステム・アプリやサーバーなどの設定に誤りがないか
アカウント検査	ファイル転送や遠隔操作など一般に利用されているサービスで、推測可能なアカウント・パスワードが設定されていないか

3. 費用対効果は高いか

価格の安さだけでツールを選ぶと、自分たちで扱えなかった場合に費用が余計にかかってしまいます。

脆弱性診断ツールは単純に価格で比較するのではなく、”自社のニーズと合致して”費用対効果が高いかという視点で選ぶことが大切です。

無料、もしくは安価でも診断範囲が一部のページのみ、または使える機能が一部の機能に限定されるのであれば、セキュリティ対策が万全とは言い切れず本末転倒です。反対に、高価で機能が豊富でも、自社に不要な機能が多ければコストの無駄になってしまいます。

ツールの機能、操作性、診断範囲、深度など、かける費用に対して得られる効果が高いかどうかに注意しましょう。

4. 診断結果をもとに対策ができるか

脆弱性診断の結果をもとにセキュリティ対策を講じるため、結果のわかりやすさも重要なポイントです。ツールによっては診断レポートの記載内容がリスクの報告のみだったり、英語表記であることもあります。

診断結果がわかりにくいと、セキュリティ対策を取るまでに手間と時間がかかります。脆弱性診断ツールを選ぶ際は、「具体的な対策方法の提案があるか」「日本語に対応しているか」という点もチェックしておくとよいでしょう。

5. 自社の事業と近い業種の導入事例があるか

操作性・診断範囲・費用対効果・診断結果を比較しても自社に合うツールが絞れない場合は、ツールの導入事例をチェックするのがおすすめです。導入事例を見ることで、ECサイト・SNS系・金融系など、どの業界・ジャンルに強いのかが分かります。

ツール選びに迷った際は、導入事例を確認してみましょう。

脆弱性診断ツール導入時の注意点

脆弱性診断ツールは便利でセキュリティ効果の高い製品ですが、万能ではありません。注意点もしっかりと理解したうえで、うまく活用しましょう。

100％リスクを排除できるわけではない

脆弱性診断ツールはWebアプリケーションに潜む問題点を発見するのに役立ちますが、ツールを導入するだけではリスクを100%排除できません。

ツールの精度は向上しているものの、Webアプリケーションの作りが複雑だと手動診断でしか検出できない脆弱性があります。取り扱っている情報の機密レベルにあわせて、手動診断との併用を検討するのがよいでしょう。

もっとも大切なのは、自社のWebアプリケーションの問題点を把握した上で、適切なセキュリティ対策を講じることです。脆弱性診断ツールは、既知の脆弱性を短時間で網羅的に検査するのに非常に役立ちます。手動でしか行えない診断があることを念頭においた上で脆弱性診断ツールをうまく活用してセキュリティ対策を実施していきましょう。

手動診断とツール診断の違いについては「脆弱性診断（セキュリティ診断）とは｜必要性からやり方まで、すべて解説」に詳しい情報があるので、参考にしてみてください。

ツール診断でも費用は発生する

有料の脆弱性診断ツールの導入費用は診断範囲や診断の深さによって大きく異なりますが、数十万円～数百万円かかるのが一般的です。

無料ツールは多くの場合で専門知識を必要とするため、ツールを自社に導入した際に使いこなせる人材雇用や育成において費用が発生することが多いでしょう。

それでも、脆弱性診断を外部委託する場合はその都度費用がかかり、トータルで数百万円以上になることも珍しくないため、長期的に見るとツールを導入した方が費用を抑えられます。

まとめ｜脆弱性診断ツールは価格とサービスを総合的に評価した上で選ぼう

脆弱性診断ツールとは、Webアプリケーションにセキュリティー上の欠陥がないか診断するツールのことです。

脆弱性診断ツールを導入すると、以下のようなメリットが得られます。

脆弱性診断ツールの種類にはクラウド型とソフトウェア型がありますが、おすすめは専門知識がなくともスピーディーに検査ができるクラウド型です。以下の基準を参考に選ぶと、ツール選びの失敗を防げます。

費用対効果の高い脆弱性診断ツールを検討している企業には、誰でも簡単に操作できるクラウド型の脆弱性診断ツールがおすすめです。

脆弱性診断ツールをうまく活用して、自社のセキュリティを強化しましょう。